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出版社が企画を通す判断基準

もし、ブランディングが目的で書籍を発刊したいのであれば、条件面の敷居をこちらから提示する形で下げてみましょう。

 

現在、はじめての著者の場合、初版部数は6000部ぐらいが一般的です。

そして、ビジネス書であれば、定価は1200~1400円、印税率は、6~8%が主流です。

つまり、印税収入といっても60万円前後です。

 

逆に書籍を発刊してブランディングするための経費を60万円前後と考えてみてはいかがでしょう。

 

出版社は、書籍を発刊するために、印税以外にも編集費、組版代、装丁デザイン費、印刷代…とかなりの先行投資をします。

しかも、一冊売れても出版社に入るのは、定価の6割強です。

 

そう考えると、書籍は出版社にとって投資商品に近いモノになります。

つまり、より売れそうな企画をより安い原価で作れるかが、出版社の企画選定基準に含まれます。

 

企画については、書けることは限られると思いますので、いかに売れそうな企画に見せるかがポイントです。

 

あと、著者側でできることと言えば、いかに原価下げるかというコトでしょうか。

そこで、いろいろな条件を提示してみましょう。

私の経験則ですが、出版社が喜びそうな条件は、以下の通りです。

 

●印税率を下げる

印税率は、出版社ごとに決まっておりますが、その率をこちらから下げる提案をすること。

 

●印税を実売印税にする
初版の印税は、刷り部数に対して支払われますが、それを実際に売れた部数に対して支払ってもらうことにより、出版社のリスクを軽減すること。

 

●買い取り

刷った部数のうち、何部かお金を出して買い取ること。

ただし、1000部以上でないと、出版社にとって魅力のある条件とは言えません。

また、「1000部売ります」は実際に売れるかどうか不確定な約束なので、意味がありません。

 

●タイアップ

メーカーなどからお金を出してもらうこと。

新商品の本などであれば、メーカーはお金を出してくれることもあります。

タイアップとは言いませんが、考え方として自分とタイアップということも可能です。

ほとんど自費出版ですが、自費出版の出版社から発刊することを考えれば、商業出版の出版社から発刊したほうが、次につながると思います。

 

進行可否が微妙な企画について、このような条件提示は、非常に有効なので、企画書に「希望条件」という項目を追加して、こういった条件を書いておくと良いでしょう。

最初から印税をブランディングの経費と考えられれば、上記の上2つの条件は、それほど難しい話しではないと思います。

書籍を発刊する目的を明確にして、その目的を最優先で考えてみると良いでしょう。

2014/03/05 | 書籍を出したい

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